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課題解決

2023.04.28

教育DXの一つとしての「研修のデジタル化」による働き方改革

ICT活用手法を継承する教員向け研修/教材動画掲載・管理サービスのご紹介

教員研修では欠かせない授業動画・教材を堅牢なセキュリティをもって管理、活用ができるクラウドサービスをご紹介致します。

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目次

1.先生方の働き方改革

教育においてもDXの推進が働き方改革に繋がる事は広く理解されていますが、その中でも「研修のデジタル化」が大きく注目されています。
その背景には、まずコロナ禍によって集合研修の実施が難しくなったという社会背景があります。
加えて、従来型の集合研修では特定の時間に職員を集めることで、参加者側の時間的な拘束や、開催者側の労力やコストがかかる点が問題視されている点も指摘されています。
これらの課題を解決するために、教育DXの推進による研修のデジタル化が急速に進んでいます。
つまり、教育DXの推進による研修のデジタル化が、効率的な働き方を促進し、先生方の働き方改革の実現をサポートする一因であると言えます。

2.研修のデジタル化のメリット

続いて「研修のデジタル化」のメリットについて、以下の通りまとめてみました。

生産性の向上= 「一度収録した研修動画を再利用できる」

従来の研修コンテンツを動画化することで、何度も同じ研修を開催して同じ話をしなくて済むことは大きなメリットと言えます。
また、手本になる授業を実践する教員(インフルエンサー)を確保することで、講師の稼働時間を削減できるだけではなく、そのノウハウをいつでも何度でも必要な教員(受講者)に活用することが出来ます。

働き方改革=「リモート含めた働き方の自由化を広げる」

動画が再生できる環境であれば、いつでもどこでも視聴出来るため、リモートワークが広がる中でも必要な知識、情報を共有することが出来るようになります。
また、特定の時間に招集する労力や、交通費等のコストも減り、情報供給側の負担も大きく削減することが出来ます。

ノウハウの自治体内各校への共有と活用促進=「知識、情報の共有の幅を広げることができる」

リアルの研修では、当然参加者だけにしか伝達出来なかった情報が、デジタル化しクラウド経由で必要な教員に公開することで、その知識・情報をより多く共有することが出来ます。

「研修のデジタル化」はただやみくもに実施しても意味がなく、これらのメリットを汲んだ取り組みが必要な事は言うまでもありません。

3.研修のデジタル化で気を付けるべきこと

上記の通り、非常にメリットの高い「研修のデジタル化」ですが、導入時に注意するべき点もいくつかあります。

情報漏洩のリスク

まず「情報漏洩のリスク」です。たとえ限定公開の動画でもでもURLがわかれば誰でも見ることが出来てしまうので、共有者の設定や管理方法等に注意する必要があります。

受講データの取得

研修動画がしっかり受講されているか?そして受講により理解が生まれたか?或いは講師の質は高いまま維持出来ているか?等、様々な観点から取り組み自体改善をし続けるPDCAサイクルを回すためにも、受講データの管理が必要になります。

検索性に配慮する

研修の再現性や複数回視聴を容易にするためにも、研修のテーマやカテゴリごとに探しやすい環境が必要になります。

動画データの格納先等の情報は一般的には表計算ソフト等で管理されている場合が多いようですが、動画が増えてくると管理が煩雑になるため、アクセスしやすいプラットフォームが理想と言えます。

4.eラーニングプラットフォーム「RUUUN(ラーン)」動画掲載・管理サービスの紹介

このような注意点を踏まえつつ「研修のデジタル化」のメリットを最大限に発揮するソリューションとして、eラーニングプラットフォーム「RUUUN(ラーン)」をご紹介します。

「RUUUN(ラーン)」は組織内で必要なナレッジを動画化し、研修や教育・情報共有にかかるコストを削減しながら組織変革の実現をサポートする動画ナレッジプラットフォームです。
ストレージの提供や動画コンテンツの管理、閲覧履歴の確認等に課題を抱えている組織に対して以下のサービスを提供しています。

動画掲載・管理サービス

「RUUUN(ラーン)」ではアップロードされた動画をクラウドに格納し管理することが容易に実現できます。
動画ごとにグルーピングすることでテーマごとの閲覧性をよくしたり、ユーザーの権限を設定することで管理を組織化したりすることが可能です。
また、例えば登壇者を称賛する仕組みを構築して講師の質の維持を試みることや研修閲覧データの確認から、効果や理解の浸透を可視化することも出来ます。

プラットフォーム提供

「RUUUN(ラーン)」はプラットフォームそのものの提供となるため、セキュリティ面においても信頼度が高いソリューションと言えます。
それに加えて、見やすさ・探しやすさ・コンテンツへのアクセスのしやすさの面において使い勝手がよく、利用頻度や機会の多い組織にも対応出来るプラットフォームを備えています。
年更新での提供、利用人数・動画尺の追加等も可能です。

5.リコージャパンの動画作成サービス「RICOH 記録動画編集サービス」「RICOH 動画制作サービス」

また、リコージャパンでは、現状動画を活用しておらず、作成の必要があるお客様へのサービスも提供しています。

動画の撮影を含めた作成が可能

決められたテンプレートに画像やテキストを盛り込むだけの簡易的な研修動画から、撮影を含めた動画制作までご対応が可能です。

動画編集も可能

既に素材として保有する研修動画等をオンライン研修用として再利用したい場合や、例えば160分の研修動画にまとめたいなどといった場合は動画編集のみのアウトソースも可能です。

6.ライブオフィス「ViCreA」のご紹介

「研修のデジタル化」を推進しているリコージャパンの取り組みや実践事例をご覧いただける場がLiveOffice「ViCreA」です。
https://www.ricoh.co.jp/sales/liveoffice/

「ViCreA」
では、社内実践事例のご紹介を通して、お客様の価値創造へのお役立ちをさせていただきます。
研修のデジタル化に限らず、働き方改革に繋がる様々なDXを体感していただくことで組織におけるICT化のアイデアを提供しています。

これまで5年間、リコージャパンが実際に経験してきたのべ約25,000件のお客様へご案内していますが、成功事例はもちろんのこと、失敗談も含めた、生のノウハウを、お客様に自信を持ってご提供することができると考えております。
LiveOffice「ViCreA」へご来場いただき実際にご体感ください。

RUUUNTATEITO株式会社の商標です。
※本記事に掲載のその他の会社名および製品名、マークは各社の商号、商標または登録商標です。

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